老後の住まいを考える
「老後の住まいを考える」
これからの日本の社会は高齢化が急速に進みます。
2040年には3850万人に達しピークになると思われます。
高齢者の人口割合は2025年には30％2055年には40％に達する見込みです
その中の一人暮らしの割合も2025年には26％に達すると予想されています
今後、後期高齢者70歳以上が増大するにつれて支援や介護を必要とされる高齢者が
増大すると考えられます。
そういった状況の中、住まいのアンケート調査の結果の半数は「可能な限り自宅で介護を受けながら住み続けたい」という調査結果が示されています。
それには、面倒を見る家族のことを考えると、高齢者に出来る限り自立が出来る生活が出来るような環境が必要になってくると考えられます。
例えば、住まいで言えば、トイレや浴室やローカ、玄関などの手すりの設置、床の段差の解消、車椅子になった場合の廊下や出入り口の有効幅を確保することが重要であるとされています。
一方、高齢者がアパートを借りる場合、次のような理由で断られるケースがあります
家賃滞納の心配がある、失火等安全管理の面で問題である、病気になったりした場合対応が
難しい、保証人がいない、などの理由があげられます。
このように、高齢化が進むと、いろいろな住居問題が出てきていますが、老後の住まいを選ぶときには多方面から考えて住居選びをした方がいいに決まっています。
その一つに健康面から住まいを考えると、住まいの居住空間がどれだけ健康に影響を与えているか把握しておくことも重要な要素の一つだと思います。
健康的な居住空間とは、一つは断熱性の確保です。冬場に宅内で亡くなるケースが増えています。
室内の温度差が原因による死亡です。二つ目が、バリアフリー化です。床の段差の解消、手すりの設置、出入り口、ローカ幅の確保、三つ目が気密性の確保、いわゆるすきま風です。
家全体の隙間を無くすことによる快適性のアップは計り知れません。
部屋別の体感温度の減少、計画換気が出来て、無駄なエネルギーを作る事もなくなり、省エネにつながります。このような居住空間を作ることが出来る専門家に相談してみてください。
よきアドバイザーを見つけてください、こころから親身になってくれる人を選んでください。
